エンジニアの評価制度とは？導入企業事例10選紹介！

社内のエンジニアを正しく評価するにはどのようにすれば良いのか、不安を抱えている人事担当者も少なくないでしょう。
エンジニアの業務は専門性が高く、貢献を定量的に把握しづらいため、人事担当者にとって適切にスキルを評価するのが難しいとされています。

エンジニアの評価制度を策定すると、

• エンジニアのモチベーション、エンゲージメントを高めることができる

　　　正当な評価＝離職率の低下

• 評価制度を正しく運用することで企業の成長につながる

以上のようなメリットがあり、企業にとって重要性が高いと言えます。

この記事では、エンジニアの評価制度とその課題、基準を策定する際のポイントや注意点、さらに評価基準を導入している企業事例を紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

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エンジニアの評価制度と課題

エンジニアの評価制度は以下３つの基準に分かれています。

• 能力評価　
  • スキルやノウハウの評価
  • プログラミングの保有資格、扱える言語、
  •  業務の迅速さ・正確さ etc.
• 業績評価
  • 成果や業績の評価
  •  目標達成度、案件数、成果物の量や質 etc.
• 情意評価
  • 勤務態度の評価
  •  協調性、誠実さ、新たなスキル取得への積極性 etc.

エンジニアの評価制度における課題

担当者が抱えている、エンジニアの評価における課題には以下のようなものがあります。

• 短期間で結果が出ない
  • 長期プロジェクトの場合、定期的に行われる面談の時までに成果が出ているとは限らない
• 専門的なスキルを評価しづらい
  • 技術や知識を持った評価者の育成や、技術に関して適切な評価基準を設ける必要性がある
• 客先常駐しているエンジニアを評価しづらい
  • 勤務態度や業務への意欲を上司が直接確認できないため、適切な評価を下すのが難しい

評価制度を導入する際に注意するポイント

とはいえ、エンジニア評価制度を策定し、正当に評価されることによって、先述の通りエンジニアのモチベーションやエンゲージメントを高めることにつながります。

しかし、ただ適当な評価基準を作って全社に適用させればよい、というわけではありません。
多くのエンジニア、社員にとって納得感のある評価ができるように、ここでは実際に評価基準を策定し導入する際の注意点を解説します。

制度を固めすぎず柔軟なものにする

プロジェクトの内容や企業の規模・フェーズ、エンジニア個人の仕事内容や成長度合いなど、多くの要因がある中で、評価制度は一つにくくることができません。

定期的に制度の見直しを行うことで、より現状に即した評価を設定することができ、精度を高めることにもつながります。

現場の意見をしっかり聞くようにする

エンジニアの評価は専門性を含むため、現場の業務を理解しているエンジニアやマネージャーの意見を取り入れながら制度を構築していくことが大切です。
また、例えばシステム開発や運用の場合は、同じ部署の上長よりも、実際にシステムを使っている他の社員やクライアントの意見の方を重視する必要があります。

このように、他の部署や社外の人など、第三者の意見も参考にしながら制度構築を進めていきましょう。

自己評価とも照らし合わせる

エンジニアが自身を評価することで、自身の認識と実際のパフォーマンスとのギャップを把握することに繋がります。
とはいえ、パフォーマンスに対する評価とのギャップが大きすぎると、エンジニアの不満が発生する可能性があります。
エンジニアが自信を過大または過少に評価している場合はギャップが大きくなるため、評価する前にヒアリングを行うのも効果的でしょう。

エンジニア評価制度を導入した企業事例10選

実際にエンジニアの評価制度を導入し、取り組みを企業のホームページや他社メディアによるインタビューで公表している企業を10社紹介します。

例えばグルメサービスを展開するRettyでは、自社のエンジニア評価制度を策定する取り組みにおいて様々な企業の制度を参考にしています。
企業規模やエンジニア組織の実態は企業によりさまざまで、制度を丸パクリすることは不可能ですが、エンジニアの評価に対する考え方について、ぜひ他社の事例を参考にしてみてはいかがでしょうか。

まとめ

エンジニアの評価は、貢献度が見えにくく、技術の専門性が高いなどの理由から、実務経験のない人事担当者にとって評価基準を考えるのはハードルが高いです。
しかし、現場のエンジニアやマネージャー、場合によっては第三者の意見を取り入れながら、明確で柔軟に変更できる基準を策定できれば、エンジニアからの不満も少なく公平な評価をできる可能性が高まります。

また、社内で検討する際に他社の制度の事例をヒントにするのも一つの手です。
社内で求めるエンジニア像を定めてから、近い考え方をしている企業の制度を参考にすることで、自社の制度に必要な要素が見つかるかもしれません。

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