採用広報に使える施策３５選！注意点や企業事例も紹介

企業の採用活動における広報の重要性は年々増しています。情報化社会の発達により、企業の公式情報以外にも、SNSや口コミサイトなど様々な媒体で求職者は企業の情報を収集しています。

情報入手の媒体が多様化する中でも、求職者が求めているのは一貫して「透明性の高いありのままの情報」です。企業の良い面だけでなく悪い面も含め、求職者は様々な情報を企業に発信してほしいと考えています。

そのため、企業は採用広報を通して透明性の高い情報とともに、求職者に自社をアピールする必要があるのです。

この記事では、企業の採用広報を行う際に参考にしてほしい施策35選と、注意点、企業事例をまとめましたので、ぜひ参考にしてください！

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採用広報施策35選

サポーターズが監修する、採用広報に使える施策35個を公開します。
自社の採用広報の戦略設計にお役立てください！

採用広報に取り組むときのポイント

現場を巻き込む

採用広報は、人事担当の仕事と思われがちですが、現場の従業員など多様な関係者を巻き込んで進めるようにしましょう。

求職者は、入社後の働くイメージを抱くために、常に応募企業のリアルな情報を求めています。
具体的には、どのような仕事に携わるのか、ワークライフバランスが両立できるか、などです。

そのため、採用広報のコンテンツ内ではなるべく現場のリアルな声や様子を発信するのが理想的です。現場の従業員に協力を仰ぎ、求職者の欲しい情報を集めることができます。

従業員から情報を集める手段は、下記をはじめいくつかあります。

• 現場の従業員へ業務やキャリアに関するインタビュー
• 勤務中の現場従業員の1日密着動画・レポート
• 内定者への就活に関するインタビュー
• 社員紹介（経歴・現在の業務等）・就活生へのメッセージ
• 社内サークル紹介
• 従業員への企業イメージに関するアンケート
• 自社主催イベントのレポート　等

この中でも特に、現場の従業員へのインタビューは、実際に働く社員の様子や考え方、そして企業の実態をリアルに発信することができるため、多くの企業が採用広報の一つとして実施しています。

しかし、現場の従業員は忙しいことが多く、採用広報に簡単に協力してくれるとは限りません。
そうした課題に対し、例えば以下のような工夫をして従業員を巻き込みやすくすることができます。

従業員インタビューを実施する場合は、対象の社員に質問内容をあらかじめ共有したり、原稿のチェックを最低限に留めるなど、気遣いが求められます。

投稿した記事の反響を共有することで、貢献度が可視化でき、現場のモチベーションを高められるでしょう。
また、経営者が率先して取り組む姿勢を示すことで、社員は広報活動に積極的に参加してもらえる可能性があります。

経営者が広報活動の目的や意義を社員に伝え、常に協力体制を築いておくことが重要です。

ありのままを発信する

上記に関連して、現場のリアルな情報は良い面も悪い面も脚色なく「ありのまま」を発信すべきです。
これは、リアリスティック・ジョブ・プレビュー（RJP）理論に基づいており、求職者に対して実際の仕事内容や職場環境に関する情報を正確に伝えることを推奨しています。

理由は以下の３点です。

SNSや口コミサイトの影響

近年は、SNSや就活口コミサイトに書かれている、内定者や従業員の声を求職者自身が調べる、ということが当たり前になりました。

求職者が触れる企業情報は増えており、口コミやSNSを介して、現場社員の声を参考にする求職者が多くなってきました。求職者は、企業の実態に近い情報から就職先を検討しているのです。

矛盾のない情報発信で信頼を築く

そうした媒体で集めた情報と、企業が発信する公式の情報に矛盾がある状態であれば、求職者からの信頼を失いかねず、好ましくありません。

求職者が納得できる裏表のない情報発信をすることで、会社の価値観を深く理解した候補者を採用できるでしょう。

企業と求職者の最適なマッチングを目指して

リアリスティック・ジョブ・プレビューのアプローチにより、企業が偽りない事実を公開することで、候補者が実際の職場環境を理解でき、入社後のミスマッチを防ぐことができます。
これにより、採用の質を高め、長期的な従業員の定着率を向上させることに繋がります。

このように企業としては、現実をしっかりと伝えることによって、求職者との信頼関係を築き、結果的に両者にとって良い採用結果を得ることができます。

複数の媒体から発信する

採用広報は、単独よりも複数のメディアで展開をすることで、より多くの求職者に自社の情報を届けることができます。
採用ホームページだけでなく、SNSアカウントを開設したり、採用サイトとは別に社員の情報発信をするオウンドメディアを運用したりするなど、認知拡大のためにできることはたくさんあります。

また、より多くの人に届けたい情報を、それぞれの媒体でリンクさせるのも効果的です。

例えば、自社のインターンシップの開催情報を、採用サイトだけでなくXのアカウントでも告知するなどです。拡散力の高いSNSなどの媒体を駆使することで注目が集まり、SNSで情報を調べている求職者にも効果的に情報を届けることができます。

採用広報に積極的な企業事例5選

ここからは、採用広報に力を入れている企業を5社紹介します。
SNSなどマルチチャネルで施策を展開する企業や、求職者から採用HPが魅力的だと評価されている企業を集めました。

CARTA HOLDINGS

電通グループのCARTA HOLDINGSでは、新卒・中途に問わずエンジニアが多数在籍しており、採用にも注力しています。

こうした背景から、エンジニアの求職者向けの採用サイトを設け、エンジニアが関わるプロジェクト等のインタビュー記事やテックブログを積極的に発信しています。
また、全社的な採用サイト内でも、動画やインタビュー記事、採用ピッチ資料の掲載に各種SNSの運用まで、幅広く広報施策を行っているのが特徴です。

メルカリ

情報・通信業のメルカリでは、多様な国籍の社員が働いており、採用サイトからもグローバルかつダイバーシティのある様子が伺えます。
国内企業では多くないLinkedInの企業アカウントも開設し、外国籍の求職者にもアプローチしています。

また、オウンドメディアのMercanでは、メルカリ内でのプロジェクトや社員インタビューを掲載し、メルカリの社員にフォーカスが当たるようなコンテンツを発信しています。

江崎グリコ

グリコでは、マーケティングから開発、営業、物流調達まで幅広く職種を募集しています。職種ごとに複数の社員インタービューを掲載しており、それぞれの仕事内容について深く理解できるようになっています。

また、社員の様子を身近に感じてもらうための「Glico社員駅伝」というオウンドメディア内では、日々の仕事内容や様子が紹介され、記事に対して全国のグリコファンからかなりのコメントが寄せられるなど、盛り上がりを見せています。

パナソニック

パナソニックグループは9つの事業会社を有しており、多くて複雑なグループ会社をそれぞれわかりやすく説明して、グループ全体の理解の促進につなげています。

また、採用サイト内でかなりの数の社員インタビュー、動画を公開したり、採用サイトだけでなくnoteを使ってインタビューを公開するなど、オウンドメディアの積極的な発信を行っています。

ナイル

デジタルマーケティング、モビリティサービス等の事業を展開するナイルは、採用ページの拡充だけでなく、Xでの発信を強化することで認知度の向上につなげています。

元々は社員のマーケティング力の向上を目的とされていましたが、現場の本音が聞けると求職者から好評があり、採用面でも良い影響をもたらしています。

※参考：note｜「採用広報」ここ数年の変遷とナイルの取り組みをまとめてみた

まとめ

今回は採用広報の施策や注意点、事例をご紹介しました。

採用広報は一部署だけで完結するものではなく、現場社員をはじめ多くの関係者を巻き込むことが重要です。
本記事が貴社の認知拡大や採用成功のお役に立てば幸いです！

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